【韓国の反応】日本不買1年…ABCマート・デサント・無印良品の店舗はむしろ増加。韓国人「だから日本に馬鹿にされるんだ…」

日本に関する海外の反応(コメント)を翻訳してまとめているカテゴリーです。

1：海外の反応＠２ろぐちゃんねる

日本不買運動が始まってちょうど1年になりました。 1年の間、本当にたくさんのことがありました。

2019年7月から始まった不買運動は、ユニクロを筆頭に日本ブランドの車両やABCマート、デサント、無印良品など、様々な日常用品ブランドへと急速に広まりました。日本製品の不買運動の熱気に支えられ、周辺の日本ブランドをＰＲする「ノーノージャパン」のようなサイトが人気を集めたりもしました。

2019年7月11日、岡崎健ファーストリテイリングCFOが、「（韓国の不買運動は）長期的に売り上げに影響を与えるほどにはつながらない」と発言し、日本の不買感情に油を注ぎました。不買ブームが冷める気配を見せず、ユニクロの親会社であるファーストリテイリングは2週間後の2019年7月24日、発言を正式に謝罪しました。

日本自動車ブランドである日産・インフィニティは2020年5月28日韓国市場撤退を宣言しました。すでに2016年から2017年まで販売量が低迷していただけに、不買運動だけが理由とは言い難いですが、不買運動とコロナ19まで重なったため、韓国市場での長い低迷を免れ難いという判断が働いたと思われます。

ニューズラビットは、日本ブランド不買運動の真っ最中だった2019年8月、韓国で盛業中の日本ブランドの店舗数を集計しました。

ニュースラビットは当時、不買運動コミュニティ「ノー・ジャパン」を分析し、「トップ10」に選ばれたブランドのうち、オフラインショップを中心に運営する日本ブランド4社を国内「トップ4」日本ブランドに選定しました。ファストファッションブランドのユニクロやシューズショップのABCマート、スポーツファッションのデサント、生活用品を販売する無印良品などです。不買運動の象徴であり、私たちにとって身近なユニクロよりもABCマート、デサントが当時の売場数がはるかに多かったことが報告されています。ABCマートとデサントが日本ブランドだと初めて知ったという読者の反応がとても多く、私たちも驚きました。

不買運動の開始からちょうど1年が経った現在、ABCマート、デサント、ユニクロ、無印良品の売場数はどのように変わったのでしょう。不買運動に新型コロナウイルス（コロナ１９）事態の直撃弾を受けたオフライン売場ですので、その数はさらに減ったのでしょうか。その結果は正反対でした。

ABCマート、デサント、ユニクロ、無印良品の４大日本ブランドの2020年6月現在の店舗数は749店です。

代表的な日本のブランド4店舗の数が、1年前より少し増えました。2019年8月にニュースラビットが集計した4大日本ブランドの店舗は734店舗でした。1年で15ヵ所増えたことになります。

日本ブランドの不買運動が、短くない期間国内で盛んで、自発的に「ノーノジャパン」サイトができるなどの体系的に行われたことを考慮すれば、異例のことです。

ABCマート前年より23か所↑
ユニクロだけで16ヶ所↓

日本のブランド売場数が1年でかえって増加した理由は何でしょう。

ブランドのうちユニクロを除いた3つの全国店舗数が増えたからです。特に、ABCマートは、2019年8月の253ヵ所から2020年6月には276ヵ所へと23ヵ所も増えました。1年間で9％増え、4ブランドのうち増え幅が最も大きくなりました。

同期間でデサントは6カ所、無印良品は2カ所増えました。しかし、デサントは日本製品の不買運動、コロナ19などの影響を受け、2020年8月に「ヤングアスリート」の店舗運営を中止する予定で、店舗数は下半期に急落する見込みです。

4つの日本ブランドの中で打撃を受けたのはユニクロだけです。ユニクロ売り場数は、昨年8月の191カ所から2020年には175カ所へと16カ所減りました。ユニクロが2019年の不買運動で集中砲火を浴びたからです。2019年7月に始まった不買運動の第一の対象でもありました。日本の不買運動の代名詞とも同じだっただけに、実質的な打撃を受けたと解釈できます。

●ABCマート、京畿道（キョンギド）だけでも14店舗
●デサントはソウルで9ヵ所

地域別に見ると、ソウル・京畿など首都圏に集中していた日本ブランド店舗の分布は依然として残っています。特にABCマート、デサントなど売場数が増えたブランドがそれぞれソウルと京畿道に売り場を数ヵ所出しました。

ABCマートはソウルで店舗を4カ所減らしましたが、京畿道では14カ所に増やしました。ほとんどの地域では同じか小幅な減少を見せましたが、京畿道をはじめ、済州4店、釜山と江原道にそれぞれ3店舗を新たに出店し、全国の店舗数を大きく増やしました。

ABCマートの関係者は、「京畿道が前年比で増加した理由は、新興商圏が増えたことによるものとみられる」「特定地域をターゲットにしていない」と説明しました。

デサントはソウル9ヵ所、仁川（インチョン）6ヵ所など、首都圏だけで店舗が15ヵ所増えました。この他にも、全羅北道（チョルラブクド）に6ヵ所、慶尚南道（キョンサンナムド）に3ヵ所さらに増えました。済州（チェジュ）7ヵ所と大邱（テグ）・蔚山（ウルサン）各5ヵ所では減少となりました。

無印良品は大体変わっていませんが、慶尚南道（キョンサンナムド）と蔚山（ウルサン）にそれぞれ1店舗ずつ店舗が新しくオープンしました。

四大日本ブランドの中で唯一、全国店舗数が減ったのはユニクロです。 17の市・道の中で店舗数が増えたところはありません。特に、ソウルだけで売り場7店舗が消えました。その他にも京畿道と慶尚南道にそれぞれ2店舗、光州・大邱・蔚山・仁川・全羅北道にあった店舗がそれぞれ1店舗ずつ減少しました。

1年ぶりに再確認した4大日本ブランドの店舗数は、むしろ増えました。

ただ、ユニクロだけは売場数が１年で減っていました。ニュースラビットが2019年8月に確認したファーストリテイリング企業説明資料によると、韓国はユニクロ店舗数が世界で3番目に多い国です。店舗数4～6位（台湾、フィリピン、アメリカ）を合わせたものより多いです。世界で3番目に重要な市場で16ヶ所を1年で廃業に追い込むほど、ユニクロが大きな影響を受けたといえます。

日本ブランド不買運動が始まってまもなく、「（韓国不買運動が）長期的に売り上げに影響を与えるほどにはつながらない」と発言したファーストリテイリングCFOの言葉とは逆の結果です。実際、2019年末頃にはクレジットカード使用現況を基にユニクロの国内売上が70％減少したという分析が出ました。その後2020年3月、ファーストリテイリングとロッテショッピングの合弁会社であるエフアールエルコリアは2019年の売上が前年比31%減って1兆ウォンを下回ったと発表しました。

2020年に入ってからはコロナ19まで流行し、今年は日本のブランドも打撃が避けられそうにありません。まだ、日韓政府の関係が膠着状態にあり、不買運動の余波がさらに発生するか注目されます。政府が2020年6月8日、日本の輸出規制措置を世界貿易機関（ＷＴＯ）に提訴することを決め、関連手続きの進行に入りました。

これにより日本産の不買運動が再拡散する兆しが見えました。筆記類を生産するモナミやトップテンファッションブランドを運営するシンソン通商など、代替国産ブランドの株価もそれに伴い、上昇しました。

日韓関係はいつごろ改善されるでしょうか。韓国に入ってきた日本ブランドには今後、どのような変化があるでしょうか。